USCPA（米国公認会計士）の受験を考えた際、最も気になる壁の一つが「取得までにかかる費用」でしょう。
USCPA（米国公認会計士）は各科目の合格率が50%前後と、日本の公認会計士試験に比べて受かりやすく、社会人にとって非常にコスパの良い試験です。
しかし、予備校代だけでなく、昨今の「円安」の影響をモロに受ける受験費用（日本受験手数料含む）やライセンス登録料を含めると、トータルで100万円を超える大きな投資となります。
私自身、働きながら約6ヶ月で全科目に合格することができましたが、受験開始当初は費用の全体像を把握しきれておらず、「えっ、ここでもお金がかかるの？」と後から焦った経験があります。
かつてはアメリカなどへ行く「渡航費」がかかりましたが、今は日本で受験できる代わりに高額な「日本受験手数料」がかかるなど、費用の内訳も時代とともに変化しています。
この記事では、2026年最新の状況（円安・最新制度）を反映したUSCPA費用の全貌を包み隠さずお伝えします。
さらに、知っているだけで何十万円も得をする「教育訓練給付金」や「リスキリング補助金」を活用した予備校代の節約術、そして100万円の投資に見合う「費用対効果（ROI）」まで徹底解説します。
費用への不安を解消して、安心して学習をスタートさせましょう！
この記事の著者：Ryo
初めまして！Ryoです。大学在学中に日本の公認会計士試験に合格し、大手監査法人に勤めた後スタートアップでIPOや投資を経験。その後アメリカにMBA留学し、卒業後に現地の会計事務所に就職したことがキッカケでUSCPAの勉強を開始、アビタスを利用して約半年で全科目に合格しました。
USCPAや英語学習に役立つYouTubeチャンネル始めました！！チャンネル登録よろしくお願いします！
目次
【2026年最新】USCPA取得にかかる「総費用」の結論
2026年現在、ゼロからUSCPAの学習を始めてライセンス（名刺にUSCPAと記載できる状態）を取得するまでには、総額で約100万円〜140万円の資金が必要です。
「受験料」や「予備校代」など、支払いが発生するタイミングは大きく4つのフェーズに分かれます。まずは全体の金額感を把握してください。
（※為替レートは1ドル＝150円で計算・ストレートで全科目合格した場合）
| 費用の内訳（4つのフェーズ） | 金額の目安 |
|---|---|
| ① 受験資格を得るための費用 （大学の成績証明書発行、米国の学歴審査機関への依頼など） | 約 40,000円〜 |
| ② 本番の受験費用 （出願料、4科目分の受験料、日本で受けるための国際手数料） | 約 500,000円 |
| ③ 予備校代金 （教材費、受験要件を満たすための「単位取得」費用） | 約 400,000円〜800,000円 |
| ④ ライセンス取得費用 （倫理試験の受験、州へのライセンス登録料） | 約 50,000円〜70,000円 |
| 合計（総費用） | 約 99万円〜141万円 |
表を見て「やっぱり100万円もかかるのか…」と重く感じたかもしれません。
この合計金額に約40万円もの「幅」がある最大の理由は、「どの予備校を選ぶか」と「大学時代に取得した会計・ビジネス単位がどれくらいあるか」の違いです。
足りない単位が多い人ほど、予備校で単位を購入する費用がかさみます。
しかし、ここで最も意識すべき「リアルな現実」がもう一つあります。
USCPAはアメリカの試験であるため、日本で受験する場合、受験料に加えて「日本受験手数料」という高額な追加料金がかかります。円安の影響もあり、1科目不合格になるごとに「再受験料として約11万円」が追加で財布から消えていきます。
つまり、初期費用（予備校代）を数万円ケチって自分に合わない教材を選び、結果的に何度も不合格になってしまえば、あっという間に数十万円の赤字が膨らみます。
USCPAにおける本当の節約とは、「質の高い予備校を選び、全科目を一発合格して再受験料（1回11万円）をゼロに抑えること」なのです。
次の章からは、これら4つのフェーズの具体的な内訳と、高額な予備校代を国のお金で一気に安くする「補助金」の活用方法について詳しく解説していきます。
フェーズ①：受験資格を得るための費用（学歴審査・約4万円〜）
USCPAを受験するためには、「4年制大学の学位」や「一定の会計・ビジネス単位」を持っていることが条件になります。
あなたが日本の大学を卒業している場合、自分が取得した学位や単位が「アメリカの大学と同等である」と証明するための「学歴審査（Evaluation）」という手続きが最初に必要になります。
この手続きにかかる費用の内訳は以下の通りです。
| 項目 | 金額の目安 |
|---|---|
| 英文成績証明書の発行 （卒業した大学から英文の証明書を取り寄せる手数料） | 約 1,000円〜1,500円 |
| 学歴審査機関への審査料 （日本人に人気のワシントン州やアラスカ州で指定される「NIES」を利用した場合：$225） | 約 33,750円 ※1ドル=150円換算 |
| 国際郵送費（EMS） （成績証明書をアメリカの審査機関へ郵送する郵便料金） | 約 2,000円 |
| 合計 | 約 37,000円〜40,000円 |
※グアム州で受験する場合は「FACS」という別の機関（$100程度）が利用できるため、もう少し安く抑えられます。
勉強を始める前の準備段階で、まずは「約4万円の初期費用」が確実に発生することを覚えておいてください。
フェーズ②：本番の受験費用（約50万円〜 ※円安直撃！）
ここが、昨今の「円安」のダメージを最も痛感するフェーズです。
USCPAの試験にかかる費用はすべてドル建てでのクレジットカード決済になるため、為替レートによって支払額が数万円単位で変動します。
全4科目をストレートで受験した場合にかかる最低限の費用は以下の通りです。
| 項目 | 金額の目安（ドル） |
|---|---|
| 初回出願料（Application Fee） （初めて受験票「NTS」を発行する際に州へ支払う費用） | 約 $150〜$250 ※出願する州により異なります |
| 受験料（Examination Fee） （1科目あたり約$345 × 4科目分） | 約 $1,380 |
| 国際試験追加料金（International Testing Fee） （日本国内のテストセンターで受験するための追加課金。1科目あたり$390 × 4科目分） | $1,560 |
| 合計（ドル） | 約 $3,140 |
| 合計（日本円） ※1ドル=150円換算 | 約 470,000円〜500,000円 |
昔はアメリカやグアムまで飛行機で行く「渡航費」がかかっていましたが、現在は日本（東京・大阪）で受験できます。
しかし、その代わりに「国際試験追加料金（1科目$390）」という高額な手数料が上乗せされるため、結果的に日本で受けても約50万円の出費となります。
1回落ちるごとに「約11万円」が飛ぶシビアな現実
このフェーズで絶対に知っておかなければならない恐ろしい現実があります。
それは、「1科目でも不合格になると、再受験のたびに約11万円が追加で消えていく」ということです。
再受験時には、再度「受験料（約$345）」と「国際試験追加料金（$390）」、さらに「再出願料（約$50〜$100）」を支払う必要があります。
合計すると約$800（1ドル150円換算で約120,000円）です。
それだけで、再受験料として約48万円の追加出費（大赤字）になります。
USCPAにおいて最も賢いコスト削減方法は、安い予備校を探すことではありません。
「多少受講料が高くても、自分にとって一番理解しやすく、確実に一発合格できる環境（予備校）に初期投資すること」です。
結果的にストレート合格できれば、それが一番安上がりになります。
フェーズ③：USCPA予備校の費用（実質負担は「補助金」で激変）
USCPAの学習には、専用のテキストや問題集、そして何より受験資格を得るための「単位取得プログラム」が必須となるため、専門の予備校を利用するのが一般的です。
ここでかかる費用が、USCPA取得費用のうち最も大きなウェイトを占めます。
まずは、主要3社（アビタス、TAC、CPA会計学院）において、日本人受験生に多い「アラスカ州出願（約15単位の取得が必要）」を想定した場合の通常価格（定価）を見てみましょう。
| アビタス（Abitus） | TAC | CPA会計学院 |
|---|---|---|
| 約 690,000円 （ライトパック：15単位込） | 約 550,000円 （受講料＋15単位分の追加費用） | 約 440,000円 （受講料に単位代含む） |
定価だけを比べると、「アビタスは高くて、CPA会計学院が圧倒的に安い」という結論になります。
しかし、ここで思考停止して安い予備校に飛びついてはいけません。
あなたが社会人であれば、国が用意している「2つの補助金制度」を利用することで、この価格差が大きくひっくり返る可能性があるからです。
【超重要】あなたの運命を分ける2つの補助金制度
現在、USCPA予備校の受講料を大幅に割り引くことができる国の制度が2つ存在します。
それぞれの特徴と、各予備校の対応状況（※2026年時点の目安）は以下の通りです。
- アビタス： 対象（10万円引き）
- TAC： 対象（10万円引き）
- CPA会計学院： 対象外
- アビタス： 対象（最大70%引き）
- CPA会計学院： 対象（最大70%引き）
- TAC： 対象外
あなたのステータス別：一番お得な予備校はどこ？
これらの制度を踏まえて、「自分がどれに当てはまるか」をリアルに想像してみてください。支払う金額が劇的に変わります。
パターンA：転職を前提としている社会人（リスキリング利用可）
もしあなたが「資格を取ってキャリアチェンジしたい」と考えているなら、リスキリング補助金の利用が絶対条件になります。
この制度を利用した場合、定価約69万円のアビタスが最大70%オフになり、実質20万円台という破格で受講可能になります。一方のCPA会計学院も実質13万円台まで下がります。
この金額差（約7万〜10万円）であれば、「業界No.1の合格実績」と「スマホで完結する超ラクな単位取得システム」を持つアビタスを選ぶのが、最も賢い投資（コストパフォーマンス最高）と言えます。
パターンB：今の会社に残る・キャリアアップ目的の社会人（給付金のみ）
転職の意思がなく、今の会社で昇進するためにUSCPAを取る場合、使えるのは「一般教育訓練給付制度（最大10万円引き）」のみです。
- アビタス： 約69万円 − 10万円 ＝ 実質 約59万円
- TAC： 約55万円 − 10万円 ＝ 実質 約45万円
- CPA会計学院： 割引なし ＝ 実質 約44万円
この場合、アビタスの負担感はやはり大きくなります。予算を厳しく抑えたいのであれば、TACやCPA会計学院が有力な選択肢になってきます。
パターンC：学生や公務員（国の補助金なし）
雇用保険に加入していない学生や公務員は、国の補助金制度が使えません。
そのため、基本的には「定価勝負」となり、CPA会計学院（約44万円）が最もお財布に優しい選択になります。
ただし、アビタスには学生限定の「学生専用パック（単位が多めに含まれて約62万円）」という強力な割引制度があるため、学生の方はそちらも必ず比較検討してください。
このように、「自分がどの補助金を使えるか」によって、最適な予備校は全く異なります。
ネットの「〇〇が一番安い！」という表面的な情報に惑わされず、まずは各予備校の無料説明会に参加し、「自分の職歴と目標なら、実質いくらになるのか」を個別に見積もってもらうのが、絶対に失敗しない手順です。
フェーズ④：合格後の隠れコスト！ライセンス取得費用（約5万〜7万円）
長く苦しい勉強を乗り越え、ついに全4科目に合格！
「これで明日からUSCPAと名乗れる！」と思いたいところですが、実はもう一つだけ越えなければならないハードルと、「隠れコスト」が存在します。
USCPA（米国公認会計士）という肩書きを名刺や履歴書に記載するためには、試験の合格だけでなく、米国の各州の会計委員会に対して「ライセンス（営業許可）の登録」を行う必要があります。
このライセンス登録を完了するまでに、追加で以下の費用が発生します。
（※日本人に最も人気のある「ワシントン州」で登録する場合の目安です）
| 項目 | 金額の目安（ドル） |
|---|---|
| AICPA 倫理試験（Ethics Exam） （ライセンス登録前に必須となるWebテストの教材および受験料） | 約 $130〜$150 |
| ワシントン州へのライセンス登録申請料 （州の会計委員会に支払う初回の登録手数料） | 約 $330 |
| 合計（日本円） ※1ドル=150円換算 | 約 69,000円〜72,000円 |
Ethics Exam（倫理試験）とは？
多くの州では、ライセンスを申請する前にAICPA（米国公認会計士協会）が実施する「倫理試験」に合格する必要があります。
本番のUSCPA試験とは異なり、自宅のパソコンからいつでも受験できるオンラインテストですが、この受験料（教材費込み）として約2万円強（$130〜$150）を支払わなければなりません。
ライセンスは「維持」にもお金がかかる（節約の裏技あり）
無事に州への登録申請料を支払い、ライセンスを取得した後も、実は「ランニングコスト（維持費）」が発生し続けます。
USCPAのライセンスを「Active（活動中）」として維持するためには、CPE（継続的専門研修）と呼ばれる単位を毎年取得し、さらに州へ定期的なライセンス更新料を支払う義務があります。
- CPE（継続的専門研修）の受講料： 年間およそ 2万〜5万円（※利用する研修機関による）
- 州へのライセンス更新料： ワシントン州の場合は3年に1回 $230（約34,500円）、グアムの場合は毎年 $100（約15,000円）
これらを合計すると、普通にライセンスを維持するだけで年間およそ3万〜6万円の維持費がかかり続けることになります。
① 会社に全額負担してもらう（監査法人など）
あなたが監査法人や外資系企業に勤めている場合、こうしたライセンスの維持費（CPE受講料や更新料）は会社側が経費として全額負担してくれるケースが一般的です。
② 「Inactive（非活動）」ステータスに変更して節約する
日本人受験生の多くが出願する「ワシントン州」や「グアム」には、ライセンスを「Inactive（非活動）」というステータスにしておく（または切り替える）制度があります。
監査法人で監査報告書にサインするような独占業務に就かない場合（事業会社の経理や企画、コンサルタントなど）、このInactiveステータスで全く問題ありません。
Inactiveにすると、州への更新料（ワシントン州なら3年で$230、グアムなら毎年$100）は払い続ける必要がありますが、お金も時間もかかる「CPE単位の取得（年間数万円）」が完全に免除されるため、維持費用を劇的に節約できます。
（※名刺に記載する際は、州のルールに従い「USCPA (Inactive)」等と表記する必要がありますが、試験に合格した実力証明としては十分強力に機能します）
このように、全科目合格後にも「名刺にUSCPAと書けるようになるための初期費用」として約5万〜7万円がかかること、そしてその後の維持費は「会社の経費」か「Inactive化」で年間1万円強（更新料のみ）の出費に抑えられるということを覚えておきましょう。
ぶっちゃけ回収できる？USCPAの「費用対効果（ROI）」
ここまで読んで「やっぱり100万円以上かかるのか…今の貯金から出すのはキツイな…」とためらっているかもしれません。
しかし、結論から言います。
USCPAは「100万円投資しても、合格後の年収アップで1〜2年で余裕で回収できる、最強のコスパ資格」です。
その根拠となる、合格後のリアルな給与水準（リターン）を日米それぞれで見てみましょう。
【最新版】日本の監査法人（BIG4）の年収テーブル
USCPAを取得して、日本のBIG4監査法人（デロイト、PwC、KPMG、EY）や外資系コンサルティングファームに転職した場合の目安です。
近年、人材獲得競争の激化による「ベースアップ（基本給の引き上げ）」が行われており、未経験からの転職でも初年度から高い給与水準が提示されます。
| 役職（経験年数） | 年収の目安（残業代込） |
|---|---|
| スタッフ （1〜3年目） | 550万円〜700万円 |
| シニアスタッフ （4〜7年目） | 750万円〜950万円 |
| マネージャー （8年目〜） | 1,000万円〜1,300万円 |
もしあなたが現在年収400万円〜500万円の会社員であれば、USCPAを取得して転職するだけで、初年度から年収が100万〜200万円アップする可能性が十分にあります。
この時点で、予備校代や受験料で払った100万円の初期投資は、転職後たった1年で全額回収できてしまいます。
【最新版】海外（アメリカ）で働く場合の年収と昇進スピード
さらに視座を広げて、USCPAの資格を武器に「アメリカ本国の会計事務所や現地企業」で働くチャンスを掴んだ場合、そのリターンは日本の比ではありません。
現在アメリカでは深刻な会計士不足とインフレが重なっており、初任給が急騰しています。
| 役職 | 年収（ドル） | 日本円換算 （1ドル150円） |
|---|---|---|
| スタッフ （1〜2年目） | $70,000〜$85,000 | 1,050万円〜1,275万円 |
| シニア （3〜5年目） | $90,000〜$115,000 | 1,350万円〜1,725万円 |
| マネージャー （5年目〜） | $120,000〜$160,000 | 1,800万円〜2,400万円 |
日本企業の場合、同じ役職にとどまると年間の昇給率は1〜2%程度ですが、アメリカの会計業界では毎年5%〜10%の昇給が当たり前に行われます。
さらに昇進スピードも速く、日本ではマネージャーになるのに8年前後かかるところ、アメリカでは実力次第で5年前後でマネージャー（年収2,000万円クラス）に到達可能です。
一方、USCPAは「今の仕事を続けて給料をもらいながら、1年〜1年半で合格できる」のが最大の強みです。
手出しの100万円は確かに痛いですが、「働きながら手に入るグローバルなパスポート」と考えれば、これほど費用対効果（ROI）に優れた自己投資は他にありません。
まとめ：総額に怯えず「制度」を賢く使ってスタートしよう
ここまで読んでいただき、ありがとうございます。
「100万円から140万円」というUSCPA取得のリアルな総費用を見て、少し足踏みしてしまった方もいるかもしれません。100万円は大金ですし、ためらうのは当然の感覚です。
しかし、記事の中でお伝えした通り、これはあくまで何も対策しなかった場合の「定価」の話です。
国が用意している「リスキリング補助金（最大70%オフ）」や「教育訓練給付金（最大10万円オフ）」という制度を知り、賢く活用できた人だけが、金銭的なリスクを最小限に抑えて「USCPAという最強のパスポート」を手に入れることができます。
「自分には高すぎる…」と諦める前に、まずはあなたがどの補助金の対象になり、実質いくらで受講できるのかを確かめてみてください。
悩んでいても費用は安くなりません。各予備校の資料を取り寄せたり、無料の説明会で直接見積もりを出してもらうことが、リスクなく踏み出せる「合格への最初の一歩」です。
👉 【アビタス評判】6ヶ月で合格した著者が徹底レビュー（紹介特典あり）
② 補助金なしでも圧倒的コスパ！「CPA会計学院」の評判はこちら
👉 【CPA会計学院評判】安さの理由とアビタスとの決定的な違い
③ どの予備校にするか迷っている方はこちら（3社徹底比較）
👉 【2026最新】USCPA予備校3社を徹底比較！おすすめはどこ？
音声とスライドでより詳しく理解したい方は、ぜひご視聴ください！
USCPAの取得費用を完全解説【投資対効果ある？】
