アメリカ大学留学のための返済不要の奨学金｜種類・申請方法・獲得戦略まで

やっぱりアメリカの大学は学費がものすごく高いなあ・・・。

調べてみたら、大学が提供する奨学金もあるみたいだけど…日本人留学生も対象なのかな？

安心して、ねこ君！今回は、そんなねこ君のため、アメリカ大学留学に使える奨学金についてまとめたよ。

条件を満たせば、日本人留学生でも高額の支援を受けられる可能性もあるよ。最初から諦めずにチャレンジしてみよう！

アメリカの大学に留学したい。そう思っても、まず気になるのが「費用」の壁ではないでしょうか。

日本と比べて学費も生活費も高額になりがちなアメリカ留学。ですが実は、多くの学生が奨学金などの支援を活用しながら、夢を実現しています。

この記事では、アメリカの大学が提供する「ニーズベース奨学金（家計基準）」や「メリットベース奨学金（成績・実績基準）」を中心に、返済不要の支援制度を詳しく紹介します。

どの制度がどんな人に向いているのか、どうやって申請するのかも具体的に解説しますので、「費用が高くてアメリカ留学は無理かも…」とあきらめる前に、ぜひ参考にしてください！

アメリカ大学留学に必要な費用

アメリカの大学留学にかかる費用は、他国と比べても非常に高額です。

学費だけでなく、寮や食事、生活にかかる費用を合わせると、年間で数百万円単位の支出になるのが一般的です。

College Boardの2024–2025年度データによると、平均的な学費は以下のとおりです。

さらに、寮費や食費、保険、教材費、交通費などの生活費として年間およそ300万〜400万円が必要になります。

つまり、アメリカの大学に4年間通う場合、総費用は2,500万〜3,000万円に達することも珍しくありません。

こうした金額は、一般的な家庭にとって大きな負担であり、奨学金や助成制度の活用なしに進学するのはかなりハードルが高いと言えるでしょう。

アメリカの大学の学資補助制度

アメリカの大学は学費が高いことで知られていますが、その一方で「高い分だけ、支援制度が充実している」のも大きな特徴です。

実際、多くの学生が何らかの学資補助を受けながら学んでいます。

アメリカの学資補助制度は大きく下表の4つの制度に分かれており、この仕組み全体をフィナンシャルエイド（Financial Aid）と呼んでいます。

これらの学資支援の制度の中で、日本人留学生が現実的に利用できるのは返済不要の奨学金「スカラーシップ」です。

スカラーシップには、主に次の2つのタイプがあります。

すべての大学が留学生も対象としているわけではありませんが、条件を満たせば、日本人留学生でも高額の支援を受けられる可能性があります。

志望校を絞り込む際は、各大学の公式サイトの「Financial Aid」または「Scholarships」ページで、奨学金の種類と対象者を必ず確認しておきましょう。

ここからは、それぞれの奨学金の申請ステップや注意点を詳しく解説していくね！

留学生も対象！家計状況に応じてもらえる「ニーズベース奨学金」

ニーズベース奨学金とは？

ニーズベース奨学金（Need‑based Scholarships）とは、学生やその家庭の経済状況に応じて大学から給付される返済不要の奨学金です。

家計情報に基づき、学費を全額または一部免除する額が決定されます。

ハーバード大学やイェール大学、MIT、アマースト大学のような私立大学やリベラルアーツ系の大学では、留学生にも門戸を開いているところが多いです。

一部の大学では、家庭の年収が一定以下（例：ハーバードでは約8万5,000ドル未満）の場合、授業料・寮費・生活費をすべてカバーする支援（実質的なフルライド）を受けられる制度もあります。

ただし、すべての大学が留学生をニーズベース奨学金の対象としているわけではありません。多くの大学では米国市民や永住者を優先しており、留学生が申請できないケースもあります。

【例】イェール大学のニーズベース奨学金

イェール大学では、各世帯収入における奨学金額(中央値)と奨学金の対象として認められた生徒の割合は以下のようになっています。

参考：https://admissions.yale.edu/affordability-details

ニーズベース奨学金は、「足りない分を大学が負担してくれる」制度。申請したら必ず支給されるとは限らないけど、条件を満たせば高額の支給を受けられる可能性もあるよ。

ニーズベース奨学金申請時の注意点

ニーズベース奨学金を申請する際は、大学の支援方針（Need-blind／Need-aware／Full-Need）を理解しておくことが大切です。

Need‑blind（ニードブラインド）

学生の経済状況を合否判断に影響させない方針。財政支援を希望しても合否に関係しません。

ただし、留学生にもNeed‑blindを適用する大学は限られています。留学生に対してもNeed-blindであると宣言している大学は以下の通りです。(2023年1月時点)

Need‑aware（ニードアウェア）

学生の経済状況を合否判断に考慮する方針。奨学金を申請すると合格の可能性が下がる場合があります。

そのため、Need‑awareの大学では、奨学金を申請するかどうかを戦略的に判断する必要があります。

例えば筆者は、柳井正財団や笹川平和財団の奨学金給付対象になっているNeed-aware校にはニーズベース奨学金を申請せず、対象外の大学のみ申請しました。

Full‑Need（フルニード）

学生が申告した経済的必要額を100％満たす奨学金を支給する方針。該当大学で条件を満たせば、学費全額がカバーされる可能性があります。

例えばColumbia Universityは、Full-Needと宣言しています。(参考)

申請の流れと必要書類

実際の申請の流れを見ていきましょう。ニーズベース奨学金の申請は、大学出願と並行して進めます。

①申請前の情報収集（フィナンシャルニーズの確認）

ニーズベース奨学金の申請を検討している場合は、まず自分が経済的支援の対象となるか（＝ファイナンシャルニーズがあるか）を確認することが重要です。

多くのアメリカの大学は、公式サイトでNPC（Net Price Calculator）という試算ツールを提供しています。

NPCでは、家庭の財政状況やGPA、テストスコア、課外活動などを入力すると、「ニーズベース奨学金の対象になり得るか」「大学からどの程度の奨学金が支給される可能性があるか」いった大まかな目安を知ることができます。

また、College Board（カレッジボード）という進学情報サイトでは、大学名を入力するだけで、その大学のNPCページにアクセスできる機能もあります（The College Board’s Net Price Calculator ）。

複数の大学を比べたいときにとても便利です。

②出願時の意思表示

多くの大学では、出願時にニーズベース奨学金を希望するかを確認します。

The Common Application（コモンアプリケーション）の質問欄に「Need-based Scholarshipを希望しますか？」という項目があり、“Yes”にチェックを入れることで申請意思を大学に伝えます。

これが申請手続きの第一歩です。

③申請に必要な情報と書類

ニーズベース奨学金を申請する場合、家庭の経済状況を証明する書類を提出する必要があります。多くの大学では、CSS ProfileとIDOCという2つのシステムを使ってこの手続きを行います。

まず、CSS Profileで家族構成や収入・資産などの財務情報を英語で詳細に入力します。この入力内容は、大学が奨学金支給額を決定するための基礎データになります。

続いて、入力内容を裏付ける公式書類をIDOCや大学独自のアップロードシステムを通じて提出します。IDOCの利用は大学によって異なり、すべての大学で必須ではありませんが、指定された場合は必ず対応が必要です。

④申請費用と申請時期

• 1校目：25ドル、追加1校ごとに16ドル（クレジットカード払い）
• 受付開始：毎年10月1日（締切は大学ごとに異なるため要確認）

※詳細はCollege Boardウェブサイトを確認

ニーズベース奨学金の申請は、書類の準備や翻訳に時間がかかるから、早めの準備が重要。

詳しい申請方法はこちらの記事でまとめているから、要チェックだよ！

留学生も対象！成績や実績で評価される「メリットベース奨学金」

メリットベース奨学金とは？

メリットベース奨学金（Merit‑based Scholarships）とは、学力・スポーツ・芸術・リーダーシップなどの実績を評価して大学から給付される返済不要の奨学金です。

大学が「この学生をぜひ入学させたい」と判断した場合に提示されるもので、学費の一部免除から全額免除まで幅広い額が支給されます。

留学生がメリットベースの奨学金を狙うなら、州立大学や中規模の私立大学のほうが奨学金を得やすい傾向があります。こうした大学は、世界中から優秀な学生を集めるために、留学生にもメリット奨学金を積極的に提供していることがあります。

一方で、ハーバードやイェールといった名門私立大学を中心に、メリット奨学金を提供せず、支援をすべてニーズ型に一本化しているという方針を明らかにしている大学も存在します。

審査の流れと必要書類

アメリカの大学は、日本のように一斉に行われる入試がなく、志望する大学へは願書と共に、高校の成績（GPA）、エッセイ、推薦状、テストスコアを提出し、さらに課外活動などの実績などを含むさまざまな観点から出願者を評価をし、合否の判断をします。

そして、奨学金もこれら書類と同時に審査を行い、出願者の個性、人間性、大学に入ってからの貢献度、将来の可能性などを、これら出願書類から判断して奨学金を提示します。

なお、高額な奨学金や特定分野（芸術・スポーツなど）の奨学金では、追加でエッセイやポートフォリオの提出を求められる場合があります。

参考:Merit-based Scholarshipsの通知

獲得のための戦略

メリットベース奨学金は、大学側が「この学生を逃したくない」と感じたときに提示されます。

そのためには、成績・実績・人物像の3つを磨き上げ、他の出願者との差別化を図る戦略が重要です。

① 長期的な努力を積み重ねる

メリットベース奨学金は「昨日今日で作れる成果」ではなく、長期的な積み重ねが評価されます。

成績はもちろん、課外活動に積極的に取り組むなど、自分がいかに魅力的な学生とアピールできるよう努力を積み重ねましょう。

• 学業面
  高GPAの維持は最低条件。可能であればSAT/ACTスコアも上位10〜20％に入る水準を目指す。国際バカロレア（IB）やAPなど高度な科目履修も評価対象になります。
• 課外活動
  部活動、地域活動、NPO参加などの継続的な活動が評価されます。特にリーダーシップを伴う役職（部長、生徒会、プロジェクト責任者など）は加点要素。
• 実績の可視化
  コンテスト受賞、研究発表、作品展示など「第三者からの評価」が形として残る実績を作る。

② ユニークさで差別化する

• 専門性を尖らせる
  科学研究、音楽、スポーツ、アートなど、他者が真似できない分野で強みを作る。
  例：全国レベルの大会入賞、海外での公演や展示、国際会議での発表など。
• 物語性を持たせる
  「なぜその分野に取り組むのか」「その経験から何を学んだのか」をストーリーとして語れるようにする。
• 多様なバックグラウンドの活用
  自身の文化的背景や国際経験を、大学にとっての多様性の価値としてアピールする。

③ アプリケーションで魅力を最大化する

• エッセイ
  単なる自己PRではなく、「大学が求める人物像」と自分の経験を結び付ける。
  将来の目標や社会貢献の意欲を具体的に書く。
• 推薦状
  実績や人柄をよく理解している教員・指導者から、具体的なエピソードを交えた推薦をもらう。
• 追加資料（ポートフォリオ／動画）
  芸術系やスポーツ系では、成果を可視化できるポートフォリオやプレイ映像が重要。

奨学金って、こっちから頑張って応募するものだと思ってたけど、成績が良ければ向こうからオファーが来ることもあるの？

あるよ。大学もGPAやスコアの高い学生を入れることで、ランキングや評価を上げたいっていう意図があるからね。

だから、学力面での強さって、合格の可能性だけじゃなくて、奨学金額にも大きく関わってくる。

奨学金獲得のためにも、GPAを上げることやTOEFL・IELTSのスコアを一定以上にすることが効いてくるんだよ。

さらに、成績やオファーが良ければ、奨学金額の再提示交渉もできるって知ってた？大学とのやりとり次第で数十万円の差が出ることもあるよ。詳しくはこの記事で！

 そのほかに日本人留学生が使える返済不要の奨学金

アメリカ大学のニーズベース奨学金やメリットベース奨学金は魅力的ですが、すべての大学が留学生に奨学金を出すわけではありません。

また、ニーズベース奨学金については申請すると合否に影響する場合もあるため（Need‑awareの場合）、申請するかどうかは慎重に判断する必要があります。

そのため、アメリカ大学の奨学金だけに頼らず、日本国内の公的機関・民間財団、外国政府などが提供する返済不要の奨学金も併せて情報収集することが大切です。

条件を満たせば、高額の支援を受けられる可能性があります。

公的機関の奨学金

国内の政府機関が提供する奨学金で、留学を促進する目的があります。学費や生活費、渡航費など幅広く支援されることが多く、安定的に利用できる点が特徴です。

例： 

• トビタテ！留学JAPAN（文部科学省）
  幅広い分野の海外留学を支援。学費・生活費・渡航費などをカバー。
• 日本学生支援機構（JASSO）学位取得型奨学金
  学位取得を目的とする海外正規留学を対象。給付額は地域別に設定。

民間財団の奨学金

企業や財団など民間団体が提供する奨学金で、特定の分野や優秀な人材育成を目的に支給されます。対象や条件は財団ごとに異なります。

例： 

• 柳井正財団奨学金
  ハーバードやスタンフォードなど世界トップ大学への学部留学を支援。
• 江副記念リクルート財団奨学金
  芸術・スポーツ・学術分野で優れた才能を持つ若者を対象。
• 笹川平和財団奨学金
  国際関係や社会課題分野に関心を持つ学生向け。

外国政府の奨学金

海外の政府が提供する奨学金で、学費や生活費、渡航費などを支給。大学院留学向けが多いですが、学部留学で応募できる場合もあります。

• フルブライト奨学金（米国）
  学費＋生活費＋渡航費を支給。主に大学院留学が対象。

これらの日本国内や外国政府の奨学金は、アメリカ大学のニーズベース／メリットベース奨学金と併用できる場合が多い。

組み合わせれば、学費も生活費もほぼ全額カバーできる可能性があるから、必ずチェックしてみて！以下の記事で詳しく解説しているよ。

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よくある質問

最後に、アメリカの大学の奨学金について、よくあるQAをまとめました。

どの大学もニーズベース・メリットベースの奨学金を用意しているのでしょうか？

アメリカの大学のほとんどでは何かしらの奨学金を用意していますが、「ニーズベース」を重視、または「メリットベース」を重視している大学など、その中身はそれぞれ。

留学生に関しては、International Studentと書かれたページの中に、留学生対象の奨学金についての記載がある場合があるので、ここも必ずチェックしましょう。

例えばボストン大学では、留学生は「ニーズベース」の奨学金申請は対象外となっており、「メリットベース」の奨学金のみ申請可能となっています。

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※　Boston University ウェブサイトより引用

まずは興味のある大学からリサーチをはじめ、気になる大学がいくつかあるのなら、どのような奨学金制度が用意されているのか、各大学のウェブサイトから多くの情報をどんどん集めましょう。

支給が決定した奨学金は交渉によって増額できるってホント？

条件次第では可能です。

特にアメリカの大学では、学費負担が想定より重い場合や、他大学からより高額なオファーを受けた場合に、奨学金の再交渉（Scholarship Negotiation）を申し出ることができます。

ただし、交渉には適切なタイミングや証拠資料（他大学のオファー内容、家庭の経済状況の変化など）が必要です。

終わりに

アメリカの大学への進学を考えるとき、最も大きなハードルのひとつが学費です。

けれども、その壁を越えるための手段として、多くの奨学金制度が用意されていることは、あまり知られていません。

奨学金の獲得には、早い段階からの戦略的な準備が欠かせません。

特に「メリットベース奨学金」は、学力や人物面での魅力を示し、「この学生を迎えたい」と思わせる力が必要です。

そのために重要になるのが、GPAや英語スコア、課外活動、リーダーシップの経験、将来の目標など。

大学側は、自校のランキング向上や多様性の強化を目的に、そうした優秀な学生を積極的に求めています。

また、どれだけの成果を積み上げても、それを出願書類で適切に伝えられなければ、評価にはつながりません。

書類全体を通じて、自分の強みを一貫して表現する力が、奨学金の結果を大きく左右します。

学費の不安を乗り越え、希望する進路に向かって踏み出すために。

情報収集と準備を丁寧に重ねながら、奨学金を“戦略的に”活用する姿勢が、これからの留学成功につながっていきます。

もし一人で進めるのが不安なときは、いつでも相談してください。あなたの挑戦を一緒に応援します。

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