海外大学進学を目指す日本人には、日本国内の公的・民間奨学金だけでなく、留学先の大学が直接提供する奨学金も利用できる場合があります。
特にアメリカの大学は、留学生にも開かれた返済不要の奨学金（スカラーシップ）制度が充実しており、学費の一部から全額免除まで幅広く支給されるのが特徴です。
その支給基準は大きく2つに分かれます。
- 学力や特技を評価するメリットベース（Merit‑based）
- 家庭の経済状況に基づくニーズベース（Need‑based）
条件を満たせば、留学生でも授業料全額免除や生活費補助を受けられる可能性があります。
本記事では、この2種類の奨学金の特徴や申請の流れ、獲得のための戦略をわかりやすく解説します。
「費用が高くてアメリカ留学は無理かも…」とあきらめる前に、ぜひ参考にしてください！
この記事の著者：Akari
純ジャパ・留学経験無し・地方在住でアメリカの大学を受験。複数の大学から20,000ドル〜66,000ドルの給付型奨学金を受け取り、秋からアメリカのリベラルアーツカレッジに進学予定。
目次
アメリカ留学に必要な学費・費用は？奨学金の必要性
アメリカの大学の学費は、大学の種類（州立・私立）や選考、地域などによって異なります。
おおよその目安は以下のとおりです。
| 大学タイプ | 学費の目安（年間） | 日本円換算（年間）※1ドル＝150円 |
| 州立大学（公立） | 約25,000〜40,000ドル | 約375万〜600万円 |
| 私立大学 | 約40,000〜60,000ドル以上 | 約600万〜900万円以上 |
生活費（住居・食費・交通など）は地域差がありますが、年間10,000〜20,000ドル程度（150万〜300万円）が一般的な目安です。
日本人留学生が利用できるアメリカの学資補助
この章では、日本人留学生がアメリカの大学や団体から得られる返済不要の奨学金（スカラーシップ）について解説します。
日本人留学生も対象となる「スカラーシップ」とは？
アメリカでは、学費負担を軽減する制度を総称して「フィナンシャルエイド」と呼びます。
アメリカの大学へ通う学生の多くは、何らかのファイナンシャルエイドを受けており、これらは大きく分けて以下の4つの種類に分けられています。
| 制度名 | 内容 | 返済の必要性 | 留学生の対象可否 |
| スカラーシップ（奨学金） | 大学や団体が成績・特技（Merit）や経済状況（Need）に応じて支給。 | 不要 | ○ 対象 |
| グラント（助成金） | 連邦政府や州政府が経済的に必要な学生に支給。主に米国民・永住者が対象。 | 不要 | ✕ 原則対象外 |
| ワークスタディ（勤労学生制度） | キャンパス内外で働き、給与を得ながら学費の一部を補う制度。 | 不要（給与として受け取る） | ✕ 原則対象外 |
| 学生ローン | 返済義務のある融資。米国の銀行や政府が提供。 | 必要 | ✕ ほとんど対象外 |
この中で、日本人留学生が現実的に利用できるのは返済不要の奨学金「スカラーシップ」です。
スカラーシップの2つの種類：「ニーズベース」「メリットベース」とは？
スカラーシップは大きく分けて「ニーズベース」と「メリットベース」の2種類があります。
ニーズベース奨学金の概要と支給額目安
ニーズベース奨学金は、家庭の経済状況に応じて支給される返済不要の奨学金です。
学費や生活費を全額カバーするケースもあり、特に一部の米国トップ大学では留学生も対象となる場合があります。
- 審査基準：
家庭の年収、資産、扶養家族の人数、同時在学の兄弟姉妹の有無などをもとに、大学が「期待される家庭負担額」を算出し、その額と学費・生活費との差額を給付。 - 申請方法：
出願時に経済的支援を希望する意思を示し、保護者の所得証明（納税書類）、銀行残高証明、雇用証明などの公式な財務書類を提出。（詳細は後述） - 支給額の目安：
年間数千ドル程度の補助から、学費・寮費・食費を含む全額免除（フルライド）までさまざま。支給額は家庭の経済状況と大学の方針により大きく異なる。
一部の大学（例：ハーバード、イェール、MIT、アマーストなど）では、年収が一定以下（例：ハーバードでは約8万5,000ドル未満）の家庭出身の留学生に対し、学費・生活費全額を支給する制度があります。
ただし、すべての大学が留学生を対象にニーズベース奨学金を提供しているわけではないため、志望校の支援方針をしっかりと確認しましょう。
【例】イェール大学のニーズベース奨学金
イェール大学では、各世帯収入における奨学金額(中央値)と奨学金の対象として認められた生徒の割合は以下のようになっています。
| 合計世帯年収 | 奨学金額 | 奨学金対象者の割合 |
| ~$65,000 | $76,925 | 100% |
| $65,000-$100,000 | $70,217 | 99% |
| $100,000-$150,000 | $60,295 | 99% |
| $150,000-$200,000 | $46,326 | 95% |
| $200,000-$250,000 | $31,196 | 79% |
| $250,000~ | $28,881 | 25% |
参考：https://admissions.yale.edu/affordability-details
メリットベース奨学金の概要と支給額目安
メリットベース奨学金は、学生の能力や実績を基準に支給される奨学金です。
大学は、学業成績や特技、リーダーシップ、課外活動の実績などを総合的に評価し、「この学生にぜひ入学してほしい」と判断した場合に奨学金を提示します。
- 審査基準：
GPA（成績）、SAT/ACTスコア、課外活動、受賞歴、リーダーシップ経験などを総合評価。学問分野や課外活動での突出した成果がある学生は特に高く評価される。 - 申請方法
多くは出願時に自動的に選考されるが、高額奨学金や特定分野（芸術・スポーツなど）に特化した奨学金では、追加のエッセイやポートフォリオ、推薦状の提出が必要になる場合がある。 - 支給額の目安
年間数千ドル〜全額免除まで幅広く、多くは5,000〜30,000ドル程度。一部の大学では授業料全額＋生活費までカバーされるケースもある。 - 特徴
家庭の経済状況は考慮されず、能力・実績の評価が中心。大学が優秀な学生を積極的に確保するために提供するため、競争率は高い傾向にある。
メリットベースは、ニーズベースと異なり家庭の経済状況は関係なく、能力や実績が評価基準になります。
スポーツや芸術の分野で突出した成果を持つ学生や、学業成績が極めて優秀な学生は、全額免除のオファーを受けることもあります。
ニーズベース奨学金（Need‑based ）の詳細と申請ステップ
ニーズベース奨学金（Need‑based Scholarships）とは、学生やその家庭の経済状況に応じて大学から給付される返済不要の奨学金です。
家計情報に基づき、学費を全額または一部免除する額が決定されます。
申請したら必ず支給されるとは限りませんが、条件を満たせば高額の支給を受けられる可能性もあります。
申請前の情報収集（フィナンシャルニーズの確認）
ニーズベース奨学金の申請を検討している場合は、まず自分が経済的支援の対象となるか（＝ファイナンシャルニーズがあるか）を確認することが重要です。
多くのアメリカの大学は、公式サイトでNPC（Net Price Calculator）という試算ツールを提供しています。
NPCでは、家庭の財政状況やGPA、テストスコア、課外活動などを入力すると、「ニーズベース奨学金の対象になり得るか」「大学からどの程度の奨学金が支給される可能性があるか」いった大まかな目安を知ることができます。
また、College Board（カレッジボード）という進学情報サイトでは、大学名を入力するだけで、その大学のNPCページにアクセスできる機能もあります（The College Board’s Net Price Calculator ）。
複数の大学を比べたいときにとても便利です。
申請前に確認しておきたい大学の方針
奨学金の出願戦略を立てるには、志望大学がどのような方針を採用しているかを確認しておくことが重要です。特に押さえておきたいのは、Need‑blindとNeed‑awareの違い、そしてFull‑Needの有無です。
Need‑blind（ニードブラインド）
学生の経済状況を合否判断に影響させない方針。財政支援を希望しても合否に関係しません。
ただし、留学生にもNeed‑blindを適用する大学は限られています。留学生に対してもNeed-blindであると宣言している大学は以下の通りです。(2023年1月時点)
Need‑aware（ニードアウェア）
学生の経済状況を合否判断に考慮する方針。奨学金を申請すると合格の可能性が下がる場合があります。
そのため、Need‑awareの大学では、奨学金を申請するかどうかを戦略的に判断する必要があります。
例えば筆者は、柳井正財団や笹川平和財団の奨学金給付対象になっているNeed-aware校にはニーズベース奨学金を申請せず、対象外の大学のみ申請しました。
Full‑Need（フルニード）
学生が申告した経済的必要額を100％満たす奨学金を支給する方針。該当大学で条件を満たせば、学費全額がカバーされる可能性があります。
例えばColumbia Universityは、Full-Needと宣言しています。(参考)
申請の流れと必要書類
ニーズベース奨学金の申請は、大学出願と並行して進めます。以下は一般的な流れと必要書類です。
①出願時の意思表示
多くの大学では、出願時にニーズベース奨学金を希望するかを確認します。
The Common Application（コモンアプリケーション）の質問欄に「Need-based Scholarshipを希望しますか？」という項目があり、“Yes”にチェックを入れることで申請意思を大学に伝えます。
これが申請手続きの第一歩です。
②申請に必要な情報と書類
ニーズベース奨学金を申請する場合、家庭の経済状況を証明する書類を提出する必要があります。多くの大学では、CSS ProfileとIDOCという2つのシステムを使ってこの手続きを行います。
まず、CSS Profileで家族構成や収入・資産などの財務情報を英語で詳細に入力します。この入力内容は、大学が奨学金支給額を決定するための基礎データになります。
続いて、入力内容を裏付ける公式書類をIDOCや大学独自のアップロードシステムを通じて提出します。IDOCの利用は大学によって異なり、すべての大学で必須ではありませんが、指定された場合は必ず対応が必要です。
| 入力内容の例 |
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| 事前に準備しておくとよい書類 |
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③申請費用と申請時期
- 1校目：25ドル、追加1校ごとに16ドル（クレジットカード払い）
- 受付開始：毎年10月1日（締切は大学ごとに異なるため要確認）
※詳細はCollege Boardウェブサイトを確認
メリットベース（Merit‑based）の奨学金の詳細と申請ステップ
メリットベース奨学金（Merit‑based Scholarships）とは、学力・スポーツ・芸術・リーダーシップなどの実績を評価して大学から給付される返済不要の奨学金です。
大学が「この学生をぜひ入学させたい」と判断した場合に提示されるもので、学費の一部免除から全額免除まで幅広い額が支給されます。
多くは出願と同時に自動的に審査され、合格通知と同時に支給額が通知されます。
参考:Merit-based Scholarshipsの通知
審査の流れと必要書類
アメリカの大学は、日本のように一斉に行われる入試がなく、志望する大学へは願書と共に、高校の成績（GPA）、エッセイ、推薦状、テストスコアを提出し、さらに課外活動などの実績などを含むさまざまな観点から出願者を評価をし、合否の判断をします。
そして、奨学金もこれら書類と同時に審査を行い、出願者の個性、人間性、大学に入ってからの貢献度、将来の可能性などを、これら出願書類から判断して奨学金を提示します。
メリットベース奨学金は大学側が「ぜひ入学してほしい」と判断した学生に対して提示するもので、優秀な学生を確保するための重要な手段とされています。
なお、高額な奨学金や特定分野（芸術・スポーツなど）の奨学金では、追加でエッセイやポートフォリオの提出を求められる場合があります。
獲得のための戦略
メリットベース奨学金は、大学側が「この学生を逃したくない」と感じたときに提示されます。
そのためには、成績・実績・人物像の3つを磨き上げ、他の出願者との差別化を図る戦略が重要です。
① 長期的な努力を積み重ねる
メリットベース奨学金は「昨日今日で作れる成果」ではなく、長期的な積み重ねが評価されます。
成績はもちろん、課外活動に積極的に取り組むなど、自分がいかに魅力的な学生とアピールできるよう努力を積み重ねましょう。
- 学業面
高GPAの維持は最低条件。可能であればSAT/ACTスコアも上位10〜20％に入る水準を目指す。国際バカロレア（IB）やAPなど高度な科目履修も評価対象になります。 - 課外活動
部活動、地域活動、NPO参加などの継続的な活動が評価されます。特にリーダーシップを伴う役職（部長、生徒会、プロジェクト責任者など）は加点要素。 - 実績の可視化
コンテスト受賞、研究発表、作品展示など「第三者からの評価」が形として残る実績を作る。
② ユニークさで差別化する
- 専門性を尖らせる
科学研究、音楽、スポーツ、アートなど、他者が真似できない分野で強みを作る。
例：全国レベルの大会入賞、海外での公演や展示、国際会議での発表など。 - 物語性を持たせる
「なぜその分野に取り組むのか」「その経験から何を学んだのか」をストーリーとして語れるようにする。 - 多様なバックグラウンドの活用
自身の文化的背景や国際経験を、大学にとっての多様性の価値としてアピールする。
③ アプリケーションで魅力を最大化する
- エッセイ
単なる自己PRではなく、「大学が求める人物像」と自分の経験を結び付ける。
将来の目標や社会貢献の意欲を具体的に書く。 - 推薦状
実績や人柄をよく理解している教員・指導者から、具体的なエピソードを交えた推薦をもらう。 - 追加資料（ポートフォリオ／動画）
芸術系やスポーツ系では、成果を可視化できるポートフォリオやプレイ映像が重要。
そのほかに日本人留学生が使える返済不要の奨学金
アメリカの大学が提供するニーズベース奨学金やメリットベース奨学金以外にも、日本人留学生が利用できる返済不要の奨学金制度があります。
これらは、日本国内の公的機関・民間財団や外国政府が提供しており、条件を満たせば高額の支援を受けられます。
以下は、主な奨学金の例です。
公的機関の奨学金
- トビタテ！留学JAPAN（文部科学省）
幅広い分野の海外留学を支援。学費・生活費・渡航費などをカバー。 - 日本学生支援機構（JASSO）学位取得型奨学金
学位取得を目的とする海外正規留学を対象。給付額は地域別に設定。
民間財団の奨学金
- 柳井正財団奨学金
ハーバードやスタンフォードなど世界トップ大学への学部留学を支援。 - 江副記念リクルート財団奨学金
芸術・スポーツ・学術分野で優れた才能を持つ若者を対象。 - 笹川平和財団奨学金
国際関係や社会課題分野に関心を持つ学生向け。
外国政府の奨学金
- フルブライト奨学金（米国）
学費＋生活費＋渡航費を支給。主に大学院留学が対象。
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よくある質問
最後に、アメリカの大学の奨学金について、よくあるQAをまとめました。
どの大学もニーズベース・メリットベースの奨学金を用意しているのでしょうか？
アメリカの大学のほとんどでは何かしらの奨学金を用意していますが、「ニーズベース」を重視、または「メリットベース」を重視している大学など、その中身はそれぞれ。
留学生に関しては、International Studentと書かれたページの中に、留学生対象の奨学金についての記載がある場合があるので、ここも必ずチェックしましょう。
例えばボストン大学では、留学生は「ニーズベース」の奨学金申請は対象外となっており、「メリットベース」の奨学金のみ申請可能となっています。
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※ Boston University ウェブサイトより引用
まずは興味のある大学からリサーチをはじめ、気になる大学がいくつかあるのなら、どのような奨学金制度が用意されているのか、各大学のウェブサイトから多くの情報をどんどん集めましょう。
支給が決定した奨学金は交渉によって増額できるってホント？
条件次第では可能です。
特にアメリカの大学では、学費負担が想定より重い場合や、他大学からより高額なオファーを受けた場合に、奨学金の再交渉（Scholarship Negotiation）を申し出ることができます。
ただし、交渉には適切なタイミングや証拠資料（他大学のオファー内容、家庭の経済状況の変化など）が必要です。
終わりに
アメリカの大学への進学を考えるとき、最も大きなハードルのひとつが学費です。
けれども、その壁を越えるための手段として、多くの奨学金制度が用意されていることは、あまり知られていません。
奨学金の獲得には、早い段階からの戦略的な準備が欠かせません。
特に「メリットベース奨学金」は、学力や人物面での魅力を示し、「この学生を迎えたい」と思わせる力が必要です。
そのために重要になるのが、GPAや英語スコア、課外活動、リーダーシップの経験、将来の目標など。
大学側は、自校のランキング向上や多様性の強化を目的に、そうした優秀な学生を積極的に求めています。
また、どれだけの成果を積み上げても、それを出願書類で適切に伝えられなければ、評価にはつながりません。
書類全体を通じて、自分の強みを一貫して表現する力が、奨学金の結果を大きく左右します。
学費の不安を乗り越え、希望する進路に向かって踏み出すために。
情報収集と準備を丁寧に重ねながら、奨学金を“戦略的に”活用する姿勢が、これからの留学成功につながっていきます。
もし一人で進めるのが不安なときは、いつでも相談してください。あなたの挑戦を一緒に応援します。
