アメリカ大学留学のための返済不要の奨学金｜種類・申請方法・獲得戦略まで

やっぱりアメリカの大学は学費がものすごく高いなあ・・・。

調べてみたら、大学が提供する奨学金もあるみたいだけど…日本人留学生も対象なのかな？

安心して、ねこ君！今回は、そんなねこ君のため、アメリカ大学留学に使える奨学金についてまとめたよ。

条件を満たせば、日本人留学生でも高額の支援を受けられる可能性もあるよ。最初から諦めずにチャレンジしてみよう！

アメリカの大学に留学したい。そう思っても、まず気になるのが「費用」の壁ではないでしょうか。

アメリカの大学は、世界でもトップクラスに学費が高く、寮費や生活費を含めると、4年間で数千万円かかることもあります。

しかしその一方で、「高いからこそ支援も手厚い」のがアメリカの大学の大きな特徴です。

ニーズベース奨学金やメリットベース奨学金など、留学生にも開かれた支援制度があり、条件を満たせば高額な援助を受けられる可能性も。

この記事では、アメリカ大学留学にかかる費用の全体像と、代表的な奨学金制度、申請の流れまでをわかりやすく解説します。

「費用がネックで迷っている」という方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

アメリカの大学の学費は高い？でも多くの学生が奨学金などの支援を受けている

アメリカ大学留学にかかる費用

アメリカの大学留学にかかる学費・費用は、他国と比べても非常に高額です。

学費だけでなく、寮や食事、生活にかかる費用を合わせると、年間で数百万円単位の支出になるのが一般的。

College Boardの2024–2025年度データによると、平均的な学費は以下のとおりです。

さらに、寮費や食費、保険、教材費、交通費などの生活費として年間およそ300万〜400万円が必要になります。

つまり、アメリカの大学に4年間通う場合、総費用は2,500万〜3,000万円に達することも珍しくありません。

こうした金額は、一般的な家庭にとって大きな負担であり、奨学金や助成制度の活用なしに進学するのはかなりハードルが高いと言えるでしょう。

アメリカ大学の“手厚い”学資支援制度

一方で、「高い分だけ、支援制度が充実している」のもアメリカの大学の大きな特徴です。

実際、多くの学生が何らかの学資補助を受けながら学んでいます。

アメリカの学資補助制度は大きく下表の4つの制度に分かれており、この仕組み全体をフィナンシャルエイド（Financial Aid）と呼んでいます。

これらの学資支援の制度の中で、日本人留学生が現実的に利用できるのは返済不要の奨学金「スカラーシップ」です。

スカラーシップには、主に次の2つのタイプがあります。

すべての大学が留学生も対象としているわけではありませんが、条件を満たせば、日本人留学生でも高額の支援を受けられる可能性があります。

ここからは、それぞれの奨学金の申請ステップや注意点を詳しく解説していくね！

留学生も対象！家計状況に応じてもらえる「ニーズベース奨学金」

ニーズベース奨学金とは？

ニーズベース奨学金（Need‑based Scholarships）とは、学生やその家庭の経済状況に応じて大学から給付される返済不要の奨学金です。

家計情報に基づき、学費を全額または一部免除する額が決定されます。

本来は米国市民や永住者を主な対象とした制度ですが、近年では留学生にもこの制度の対象を広げている例が増えてきています。

特に、潤沢な財源を持つトップレベルの私立大学や、少人数制で学生サポートに力を入れているリベラルアーツ系の大学には、留学生にも門戸を開いているケースが見られます。

【例】イェール大学のニーズベース奨学金

イェール大学では、各世帯収入における奨学金額(中央値)と奨学金の対象として認められた生徒の割合は以下のようになっています。

参考：https://admissions.yale.edu/affordability-details

ニーズベース奨学金は、「足りない分を大学が負担してくれる」制度。申請したら必ず支給されるとは限らないけど、条件を満たせば高額の支給を受けられる可能性もあるよ。

申請時に確認しておくべきポイント

ニーズベース奨学金を申請する際は、大学の支援方針を理解しておくことが大切です。

①奨学金の申請が合否に影響することがある

大学によっては、ニーズベース奨学金（Need-based Aid）を申請することが合否に影響することがあります。出願前にその違いをしっかり確認しておくことが重要です。

留学生に対してもNeed-blindであると宣言している大学は以下の通りです。(2023年1月時点)

これらの大学では、ニーズベース奨学金を申請しても、合否に一切影響はありません。安心して支援を申請できます。

一方で、ニードアウェアの方針を採用している大学では、奨学金を申請すると合格の可能性が下がる場合があります。

そのため、奨学金を申請するかどうかを戦略的に判断する必要があります。

例えば筆者は、柳井正財団や笹川平和財団の奨学金給付対象になっているNeed-aware校にはニーズベース奨学金を申請せず、対象外の大学のみ申請しました。

②必要額を100％支給する大学もある

ニーズベース奨学金の支給額は、大学によって大きく異なります。そんな中でも一部の大学は、学生が申告した経済的必要額を100％満たす（＝フルニード）という方針を公式に掲げています。

例えば以下の大学は、フルニードの方針を公式に公表している、または明確な支援実績があります。

フルニード支援を公式に掲げているのは、アイビーリーグをはじめとする全米トップクラスの私立大学が中心です。

こうした大学は、長い歴史の中で築かれた豊富な基金を活用し、学費負担の大きい家庭でも進学できるよう支援制度を整備しています。

申請の流れと必要書類

実際の申請の流れを見ていきましょう。ニーズベース奨学金の申請は、大学出願と並行して進めます。

①申請前の情報収集（フィナンシャルニーズの確認）

ニーズベース奨学金の申請を検討している場合は、まず自分が経済的支援の対象となるか（＝ファイナンシャルニーズがあるか）を確認することが重要です。

多くのアメリカの大学は、公式サイトでNPC（Net Price Calculator）という試算ツールを提供しています。

NPCでは、家庭の財政状況やGPA、テストスコア、課外活動などを入力すると、「ニーズベース奨学金の対象になり得るか」「大学からどの程度の奨学金が支給される可能性があるか」いった大まかな目安を知ることができます。

また、College Board（カレッジボード）という進学情報サイトでは、大学名を入力するだけで、その大学のNPCページにアクセスできる機能もあります（The College Board’s Net Price Calculator ）。

複数の大学を比べたいときにとても便利です。

②出願時の意思表示

多くの大学では、出願時にニーズベース奨学金を希望するかを確認します。

The Common Application（コモンアプリケーション）の質問欄に「Need-based Scholarshipを希望しますか？」という項目があり、“Yes”にチェックを入れることで申請意思を大学に伝えます。

これが申請手続きの第一歩です。

③申請に必要な情報と書類

ニーズベース奨学金を申請する場合、家庭の経済状況を証明する書類を提出する必要があります。多くの大学では、CSS ProfileとIDOCという2つのシステムを使ってこの手続きを行います。

まず、CSS Profileで家族構成や収入・資産などの財務情報を英語で詳細に入力します。この入力内容は、大学が奨学金支給額を決定するための基礎データになります。

続いて、入力内容を裏付ける公式書類をIDOCや大学独自のアップロードシステムを通じて提出します。IDOCの利用は大学によって異なり、すべての大学で必須ではありませんが、指定された場合は必ず対応が必要です。

④申請費用と申請時期

• 1校目：25ドル、追加1校ごとに16ドル（クレジットカード払い）
• 受付開始：毎年10月1日（締切は大学ごとに異なるため要確認）

※詳細はCollege Boardウェブサイトを確認

ニーズベース奨学金の申請は、書類の準備や翻訳に時間がかかるから、早めの準備が重要。

詳しい申請方法はこちらの記事でまとめているから、要チェックだよ！

留学生も対象！成績や実績で評価される「メリットベース奨学金」

メリットベース奨学金とは？

メリットベース奨学金（Merit‑based Scholarships）とは、学力・スポーツ・芸術・リーダーシップなどの実績を評価して大学から給付される返済不要の奨学金です。

大学が「この学生をぜひ入学させたい」と判断した場合に提示されるもので、学費の一部免除から全額免除まで幅広い額が支給されます。

留学生がメリットベースの奨学金を狙うなら、州立大学や中規模の私立大学のほうが奨学金を得やすい傾向があります。こうした大学は、世界中から優秀な学生を集めるために、留学生にもメリット奨学金を積極的に提供していることがあります。

一方で、ハーバードやイェールといった名門私立大学を中心に、メリット奨学金を提供せず、支援をすべてニーズ型に一本化しているという方針を明らかにしている大学も存在します。

審査の流れと必要書類

アメリカの大学は、日本のように一斉に行われる入試がなく、志望する大学へは願書と共に、高校の成績（GPA）、エッセイ、推薦状、テストスコアを提出し、さらに課外活動などの実績などを含むさまざまな観点から出願者を評価をし、合否の判断をします。

そして、奨学金もこれら書類と同時に審査を行い、出願者の個性、人間性、大学に入ってからの貢献度、将来の可能性などを、これら出願書類から判断して奨学金を提示します。

なお、高額な奨学金や特定分野（芸術・スポーツなど）の奨学金では、追加でエッセイやポートフォリオの提出を求められる場合があります。

参考:Merit-based Scholarshipsの通知

獲得のための戦略

メリットベース奨学金は、大学側が「この学生を逃したくない」と感じたときに提示されます。

そのためには、成績・実績・人物像の3つを磨き上げ、他の出願者との差別化を図る戦略が重要です。

① 長期的な努力を積み重ねる

メリットベース奨学金は「昨日今日で作れる成果」ではなく、長期的な積み重ねが評価されます。

成績はもちろん、課外活動に積極的に取り組むなど、自分がいかに魅力的な学生とアピールできるよう努力を積み重ねましょう。

• 学業面
  高GPAの維持は最低条件。可能であればSAT/ACTスコアも上位10〜20％に入る水準を目指す。国際バカロレア（IB）やAPなど高度な科目履修も評価対象になります。
• 課外活動
  部活動、地域活動、NPO参加などの継続的な活動が評価されます。特にリーダーシップを伴う役職（部長、生徒会、プロジェクト責任者など）は加点要素。
• 実績の可視化
  コンテスト受賞、研究発表、作品展示など「第三者からの評価」が形として残る実績を作る。

② ユニークさで差別化する

• 専門性を尖らせる
  科学研究、音楽、スポーツ、アートなど、他者が真似できない分野で強みを作る。
  例：全国レベルの大会入賞、海外での公演や展示、国際会議での発表など。
• 物語性を持たせる
  「なぜその分野に取り組むのか」「その経験から何を学んだのか」をストーリーとして語れるようにする。
• 多様なバックグラウンドの活用
  自身の文化的背景や国際経験を、大学にとっての多様性の価値としてアピールする。

③ アプリケーションで魅力を最大化する

• エッセイ
  単なる自己PRではなく、「大学が求める人物像」と自分の経験を結び付ける。
  将来の目標や社会貢献の意欲を具体的に書く。
• 推薦状
  実績や人柄をよく理解している教員・指導者から、具体的なエピソードを交えた推薦をもらう。
• 追加資料（ポートフォリオ／動画）
  芸術系やスポーツ系では、成果を可視化できるポートフォリオやプレイ映像が重要。

奨学金って、こっちから頑張って応募するものだと思ってたけど、成績が良ければ向こうからオファーが来ることもあるの？

あるよ。大学もGPAやスコアの高い学生を入れることで、ランキングや評価を上げたいっていう意図があるからね。

だから、学力面での強さって、合格の可能性だけじゃなくて、奨学金額にも大きく関わってくる。

奨学金獲得のためにも、GPAを上げることやTOEFL・IELTSのスコアを一定以上にすることが効いてくるんだよ。

さらに、成績やオファーが良ければ、奨学金額の再提示交渉もできるって知ってた？大学とのやりとり次第で数十万円の差が出ることもあるよ。詳しくはこの記事で！

 そのほかに日本人留学生が使える返済不要の奨学金

アメリカ大学のニーズベース奨学金やメリットベース奨学金は魅力的ですが、すべての大学が留学生に奨学金を出すわけではありません。

また、ニーズベース奨学金については申請すると合否に影響する場合もあるため（Need‑awareの場合）、申請するかどうかは慎重に判断する必要があります。

そのため、アメリカ大学の奨学金だけに頼らず、日本国内の公的機関・民間財団などが提供する返済不要の奨学金も併せて情報収集することが大切です。

条件を満たせば、高額の支援を受けられる可能性があります。

以下は、学部留学を中心に、日本人留学生の利用実績が多い奨学金を整理したものです。

• 学部留学を目指す高校生の場合は、柳井正財団奨学金、笹川奨学金、グルー／バンクロフト基金など、学部正規留学を前提に設計されている奨学金が特に相性の良い選択肢になります。
• STEM（理工系）分野を志望している場合は、船井情報科学振興財団のように分野特化型の奨学金が用意されているケースもあるため、必ず条件を確認しておきましょう。
• また、日本の給付型奨学金は、大学側の合否とは切り離して準備できる点が大きな強みです。アメリカ大学の奨学金だけに頼るのではなく、大学奨学金との併用を前提に戦略を立てることで、進学の選択肢を広げることができます。

これらの日本国内や外国政府の奨学金は、アメリカ大学のニーズベース／メリットベース奨学金と併用できる場合が多い。

組み合わせれば、学費も生活費もほぼ全額カバーできる可能性があるから、必ずチェックしてみて！以下の記事で詳しく解説しているよ。

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よくある質問

最後に、アメリカの大学の奨学金について、よくあるQAをまとめました。

どの大学もニーズベース・メリットベースの奨学金を用意しているのでしょうか？

アメリカの大学のほとんどでは何かしらの奨学金を用意していますが、「ニーズベース」を重視、または「メリットベース」を重視している大学など、その中身はそれぞれ。

留学生に関しては、International Studentと書かれたページの中に、留学生対象の奨学金についての記載がある場合があるので、ここも必ずチェックしましょう。

例えばボストン大学では、留学生は「ニーズベース」の奨学金申請は対象外となっており、「メリットベース」の奨学金のみ申請可能となっています。

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※　Boston University ウェブサイトより引用

まずは興味のある大学からリサーチをはじめ、気になる大学がいくつかあるのなら、どのような奨学金制度が用意されているのか、各大学のウェブサイトから多くの情報をどんどん集めましょう。

支給が決定した奨学金は交渉によって増額できるってホント？

条件次第では可能です。

特にアメリカの大学では、学費負担が想定より重い場合や、他大学からより高額なオファーを受けた場合に、奨学金の再交渉（Scholarship Negotiation）を申し出ることができます。

ただし、交渉には適切なタイミングや証拠資料（他大学のオファー内容、家庭の経済状況の変化など）が必要です。

終わりに

アメリカの大学への進学を考えるとき、最も大きなハードルのひとつが学費です。

けれども、その壁を越えるための手段として、多くの奨学金制度が用意されていることは、あまり知られていません。

奨学金の獲得には、早い段階からの戦略的な準備が欠かせません。

特に「メリットベース奨学金」は、学力や人物面での魅力を示し、「この学生を迎えたい」と思わせる力が必要です。

そのために重要になるのが、GPAや英語スコア、課外活動、リーダーシップの経験、将来の目標など。

大学側は、自校のランキング向上や多様性の強化を目的に、そうした優秀な学生を積極的に求めています。

また、どれだけの成果を積み上げても、それを出願書類で適切に伝えられなければ、評価にはつながりません。

書類全体を通じて、自分の強みを一貫して表現する力が、奨学金の結果を大きく左右します。

学費の不安を乗り越え、希望する進路に向かって踏み出すために。

情報収集と準備を丁寧に重ねながら、奨学金を“戦略的に”活用する姿勢が、これからの留学成功につながっていきます。

もし一人で進めるのが不安なときは、いつでも相談してください。あなたの挑戦を一緒に応援します。

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